業界内でも比較的、高単価の案件を受注することができるPMOフリーランス。
ただ、PMOフリーランス全員が高単価の案件を獲得できるかというとそうではありません。
しっかりと地盤を固めて実力を付けていく必要があります。

そこで今回は、PMO案件でのフリーランスの単価相場について解説していきます。

フリーランスのPMOコンサルタントとは

まずは、フリーランスのPMOコンサルタントについてご紹介していきます。

フリーランスのPMOコンサルタントはその名の通り、企業に属さずPMOコンサルタントとして活動している人のことを指します。

最近では、フリーランスとして活動している人が多くなってきています。

形態は２つ

「フリーランス」と一言で言いましたが、実は形態が2つあります。
フリーランスのPMOコンサルタントとしての形態は

①正社員として自社でPMOコンサルタントを雇用
②嘱託雇用

の2つです。
では1つ1つ解説していきます。

正社員として自社でPMOコンサルタントを雇用

まずは一般企業の正社員として、PMOコンサルタントを雇用する形態です。
フリーランスという立場ではなく、正社員として固定給を貰いながら働く形になります。
この正社員スタイルがPMOコンサルタントとして一般的です。

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嘱託雇用

もう1つの形態が、フリーランスとしての嘱託雇用です。

社内で扱っているプロジェクトが大きくなってしまい、PMOコンサルタントが社内の人間だけでは回らなくなってしまうことがあります。

そういった際、新しく正社員を採用している暇もない場合外部からフリーランスを参画するようになります。

こういったケースは稀ですが、フリーランスを参画させるのは実際に存在します。

PMOコンサルタントの案件形態

PMOコンサルタントは1人で案件をガリガリ進めることができません。
やるべきこととしては、

PM
PMO

などと連携をしつつ、同時に調整もしながら仕事を遂行していきます。
派遣社員のような立ち位置にはなりますが、フリーランスとして高収入を得られるので人気なポジションです。
そんなPMOコンサルタントの案件形態がいくつかありますので、ご紹介しておきます。

サポート型

1つ目の案件形態であるサポート型では、PMOコンサルタントが主体となるのではなくプロジェクト全体のフリーランス補助係として参画することになります。
例えば、

会議資料の作成
議事録の作成
仕事の平準化の作業
社内教育

など、仕事内容は多岐に渡ります。

管理型

2つ目の案件形態である管理型は、サポート型に加えてプロジェクトの管理をするPMOコンサルタントになります。

具体的には、プロジェクト全体が上手く遂行しているのかをサポート型にも徹しながら見張る必要があります。

もし、プロジェクトの進行具合に問題がある場合は原因究明・解決やスケジュールの再調整などを行います。

これがフリーランスとして一般的な働き方になります。

主導型

3つ目の案件形態である主導型は、PMOコンサルタントがプロジェクトの主導者となって進めていきます。

PMが代表にはなりますが、PMの補助的な役割を果たし適切な方向へ進んでいるかどうかを確認する必要があります。

ちなみに、ガッツリ介入するのではなく、あくまでも第三者目線を持ち軌道修正のきっかけを与えることが重要です。

PMOがフリーランスとして独立しやすい理由

さて、今や「PMOコンサルタント」と聞く機会も多くなりました。

20代でPMOコンサルタントになる人も多くなっていますが、後々フリーランスとして独立を考えている人も多いといいます。

フリーランスとして独立しやすい理由とは何があるのでしょうか。

PMO案件は単独でアサインされやすい

基本的に、PMO案件は社内で完結することが少ないです。

というのも、社内に何人もPMOコンサルタントを常駐させている企業は少なく、どうしても人手不足に陥るのです。

そうなれば、外部のフリーランスPMOコンサルタントに案件依頼をすることが増えていきます。

結果的に、社内のPMOコンサルタントよりもフリーランスのPMOコンサルタントのほうが需要を獲得しやすいのです。

これがフリーランスとして独立しやすい一番の理由でしょう。

さらに、社内のPMOコンサルタントは社内に対して第三者目線を持ちにくい傾向にあります。

しかし、フリーランスという立場上、第三者目線を持ちやすいためフリーランスとしてアサインされやすいのです。

独立してアサインされやすくなれば、実績を作ることができ、さらにフリーランスとして独立後の活動に拍車がかかります。

この良いサイクルが生まれれば、フリーランスPMOコンサルタントとして独立して長く生き続けることができるでしょう。

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PMOの単価相場

さて、本題に入ります。

一般的なPMOの単価相場はどのくらいになるのでしょうか。

会社員PMOの場合

まずは会社員PMOの場合です。

会社員PMOの場合、「単価」という概念ではなく「給料」という概念になりますので単価相場を算出することはできません。

ただ、年収相場的には600〜700万円程度と言われています。

現在の日本の平均年収相場である436万円を大きく上回っていますので、人気の職業であることがわかります。

フリーランスPMOの場合

フリーランスPMOの場合の単価相場は、80~100万円と言われています。

フリーランスとしての相場は多少、上下しますが高くても120万円くらいに収まります。

ただ、かなり格式の高い資本が沢山ある企業のPMOに参画すると単価が200万円を超えるなんて話もあります。

フリーランスとして活動して、年収1,000万円を超えている人も少なくありません。

高単価なPMOコンサルタントになるために

会社員よりもフリーランスのほうが、単価相場的には夢があります。

しかし、フリーランスとして稼げているのはPMOコンサルタントとして優れているからにすぎません。

全く役に立たないPMOコンサルタントをフリーランスとして参画させる企業はいないでしょう。

そんな高単価なPMOコンサルタントになるためには、具体的にどういったことをやっておけばいいのでしょうか。

大手コンサルファームでの経験

やはり、大手コンサルファームでの経験は大事です。

PMOはプロジェクトが無事、成功するかどうかをアドバイスする立場になりますので大手コンサルファームでの実務経験は必須と言えます。

フリーランスアドバイザーとして参画することもできますので、余裕があれば大手コンサルファームでの経験を積んでおくことをお勧めします。

「早めにフリーランスとして独立しないと…！」とフリーランス独立に焦る前に、経験を積むところからスタートです。

指揮型・主導型のプロジェクト経験

PMOに到達する前に、指揮型・主導型のプロジェクト経験があるかどうかも重要です。

「PMO」と一言で言ってもやるべきことはたくさんありますので、経験は豊富のほうが採用されやすい傾向にあるのはいうまでもありません。

そのため、フリーランスとして指揮型・主導型のプロジェクト経験を積んでおくこともおすすめします。

フリーランスPMOの将来性

さて、フリーランスPMOの将来性はどうなのでしょうか。

一般的には「フリーランスには将来性がある！」と言われる業界ではありますが、実際のところ将来性があるのかないのかは微妙なところです。

では、フリーランスPMOの将来性についてご紹介します。

PMOのアウトソーシングは増えていく

まず、PMOのフリーランスへのアウトソーシングが間違いなく増えていきますので将来性はあります。

プロジェクトを大きく抱えるような企業はどんどん誕生しており、数十人規模でフリーランスPMOコンサルタントを設置することも珍しくありません。

現状、「フリーランスPMOが足りない…」と嘆いている企業も多くありますのでますます将来性は明るいといえます。

フリーランスへのアウトソーシングが増えるということは、そこに需要が生まれているということ。

中小企業を中心とした企業がどういったPMOコンサルタントを求めているのかを理解できれば、フリーランスの将来性は明るいと判断できます。

より業界知識が求められる

ただ、アウトソーシングが増えるということはそれだけフリーランスPMOのライバルが増えることを意味しています。

決して、現状維持で満足をしてはいけません。

より業界知識を付け、フリーランスのライバルたちを出し抜きつつPMOとして活躍をし続ける必要があります。

今まではエンジニアリングの知識が必要不可欠でした。

しかし、これからんPMOは将来性の担保のために更なる業界知識を付けることを余儀なくされるでしょう。

PMOフリーランスのニーズは高まる

どのみち、PMOフリーランスに将来性はありニーズはどんどん高まっていきます。

決して、フリーランス市場が縮小していくことはないでしょう。

しかし、「ニーズが増えるなら稼げる！」と楽観視しないことが大切です。

PMOフリーランスとして長く生き続けるためにはより深い業界知識を付けておく必要があるのです。